学習塾開業・経営・脱サラ起業;学習塾のニーズは枯渇しないが成功塾は限られる

【コロナ渦でも安定している新しい学習塾運営について】
個人経営塾の廃業が増えている、大手・中堅塾のM&Aが進む、混沌としている学習塾業界ですが、学習塾に対するニーズがなくなってきたのかというと逆にニーズは高まってきていることを感じます。
現場で子供たちを指導し、保護者との面談をする今、「学力の分化が進んでいること」「保護者がどうしたらいいのか悩んでいること」が現実です。
特に中学生は、この新学期から教科書改訂になり授業時間数が変わらぬままに各教科とも履修内容がかなり増えたことと、思考力を養う指導要請(文科省の通達)になったことから学校の授業についていけない子供たちが増えています。
学力は積み重ねですから、既習内容の理解と習熟が浅い子供は、新たな学習範囲を理解することは困難です。
また、思考力を養うには基礎学力がなければ砂上の楼閣でしょう。
このような状況で、塾に通っていても成績が変わらない・成績が落ちたという保護者の嘆きが聞こえてきます。
その一例は、所謂進学塾に通っているのに…ですが、基礎学力ないままに進学塾に通っても成果は出ません。
また、フランチャイズの個別指導塾に通っていて…は、子供の心理に寄り添った指導ができないアルバイト先生なので、成果を出すのは難しいのです。
教務指導の経験豊富な塾業経験者が学習塾を開業する場合と三県県の塾長が開業する場合とでは、その成功戦略は同じではありません。
また、個別指導は「石を投げれば個別指導塾に当たる」状況では差別化の武器ではないのです。
現在、学習塾は全国に5万店(教室)あると言われているレッドオーシャンと言っても良い業界ですが1教室の経営で年収700万円以上得ている「未経験だった塾長」もいます。
(コロナ以前の開業ですが)子の塾長の成功要因の一つは「近隣に塾がない」ことでした。要は、開校場所が良かったわけです。
学習塾の成功要因は、複数あるのですがこれから開業する場合は今までとは違う運営内容での開業が格段に成功確率が良いでしょう。
逆に、旧態依然の「個別指導塾」ではかなり苦しい状況を覚悟しなければなりません。
現実、有名・著名の個別指導フランチャイズ加盟塾、開業から2か月しても塾生0人が珍しくない状況です。
方や、開業から3か月で塾生35名の個人塾があります。
この個人塾は、単なる個別指導ではありませんし塾長自身の強みを前面にアピールしていることが勝因です。
学習塾業界に30年余り、豊富な経験と今も現場を知る者だけが新しい学習塾運営法を創れるかと思います。
ココでは、その方法や戦略をお伝えすることはできません。
出し惜しみではなく、多くの人が「知ってしまったら」差別化戦略にならないからです。

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