フランチャイズ加盟塾も含め、個人塾が成功するには「塾生３０名の確保」と「塾生30名で利益が出る」ことを念頭に戦略を練ることです。

「エっ！30名なんて少ないんじゃない？」

「フランチャイズの説明は50名以上は固いと言われたが…」

「そんな人数で利益が出るの？」

冷静に思慮してみましょう…

駅前の進学塾や以前から開校している学習塾が全くない（自塾の商圏1キロ以内に）地域ならともかく、数塾は競合塾となるでしょう。いわば、学習塾に通塾する適齢期のお子様の奪い合いが現実です。加えて、小学生から中学２年生までの通塾率の低下傾向もあります。特に、中学受験指導をしない場合や高校生を対象としない塾の場合は例えネームバリューがあろうかと思われるフランチャイズ加盟塾でも実際は個人塾ですから「塾生を確保できる特色」が無ければおいそれとは集まらない現実があります。

成功塾の例として…

○小学生・中学生対象、塾長自身が指導に関わる→塾生25名で月報酬23万円、講習会や特別講座の売上を含むと年収約400万円。

○小学生・中学生対象、教室長雇用で経営に専念→塾生32名で月収15万円、講習会や特別講座の一部を報酬として年収約250万円。

当然、塾生が年度により上下しますがあくまで最低塾生人数としての実際です。

特に、教室長雇用型の学習塾経営の場合は、少なくとも3教室は早くに展開することが安定収入への道です。また、自身が教務指導をする塾長でも加齢とともに経年劣化する熱意・体力そして不慮の事故での休職を考えれば同様の経営戦略を考えることが大切でしょう。

いづれにしても、低リスク・低予算で学習塾開業を行うことが共通した成功法則になることは依存がないかと思います。

学習塾経営を検討中、フランチャイズ加盟のメリット・デメリットを知りたい…お気軽に「質問箱」をご活用ください。