脱サラをしないで、教室運営が安定してから退職して学習塾経営に専念するにしても、自身が現場に参画しないで経営者として学習塾（教室）を運営する場合にしても、共通した懸念があります。
どちらも、教室責任者＝教室長を雇用するしなければ教室運営はできません。
然るに、教室長の確保と職務遂行能力の判断及びO.J.Tをどのようにしていくのかという事です。

＜事例；大阪府大阪市内にて有名フランチャイズ個別指導塾を副業で開校した62歳・自営業の男性＞
・キャッシュポイントを増やす為、地域に貢献できて安定収入が得られることと認可や資格がいらないことから学習塾経営に興味を持つ。
・資金は十分にある＝借り入れ無し
・看板力（ネームバリュー）があるフランチャイズ加盟で開業
・教室長を募集し、「有名フランチャイズ加盟学習塾の教室長」を雇用→自身は学習塾についてほとんど解らない為に経験者を雇用すれば大丈夫と考えた為。
結果；15ヵ月しても損益分岐点を超えず低迷）し、閉校。
理由；教室長の質の悪さ（教務力の低さ・時間講師のマネジメントができない・保護者対応力の低さ・塾生との信頼関係が作れない等）
オーナーが教室運営の「何たるか」がわからないために、教室用に任せていたが赤字が続くために「経営者」として様々進言するのですがいう事を聞かない。なぜなら、オーナーが学習塾のことを知らない為に説得力がないことと教室長が自身過ちを認めようとしない。

弊社に、「どうしたらいいのか？」オーナーから相談を受けましたが手の尽くしようがなく「閉校」をお勧めしました。

フランチャイズ加盟の場合、事前研修が当然ありますがそれを受けてもこのような状況になる方が多くいるのはなぜなのでしょうか？
それは、恐るべきことですが「学習塾経営の真の姿、実際を解っていない」研修だからです。

副業で、オーナーとして、教室長を雇用して、学習塾経営を考えている方。
是非一度、「無料相談」で学習塾業の現実と成功する為の方策を聞いてみてはいかがでしょうか？