学習塾が営利企業である以上、利益を追求しなければ潰れます。
しかしながら、企業の効率追求型のサービスを提供しようとすると上手くいかないのも事実なのです。
教育サービスである以上、学校現場とは異なりますがやはり「教育」ですから、非効率であることが必要な場合もあります。
講師の管理にしても、社員育成にしても、塾生の学力向上方法にしても、高効率であることが理想ではありますが無理なことが多いものです。
たとえば、社員講師や教室長に対し、給与分の働きを期待しても「新入社員」は無理でしょう。
教室長は、販売会社で言えば営業所長のようなものですから、教室の売り上げは、供与の最低５倍（教室長の月給が２７万円：社保・雇用保険込であれば、月謝収入プラス特別講座等で月売り上げが１００万円強）であれば優秀、３倍であれば健全でしょう。
しかしながら、単体教室それぞれが計算通りにいくことは、多教室展開をした経験がある塾長ならわかるはずですが…まずありません。
良い教室も悪い教室もあるのが現実です。
なぜそうなるのか？
市場環境か　人材の能力か　教務内容か　問題には必ず原因があります。
効率追求思考は、人的能力の欠陥に原因を持っていきがちですが、それに加えて、他の原因＝複合的要因の場合が少なくありません。
学習塾業は、市場に対して、顧客に対して、自社の社員に対しても謙虚な姿勢であることが経営者としては重要です。