前提条件として、塾長自身が指導に当たることとなりますが、中学生の塾生数が20名で固定経費をすべて引いて「月収18万円」が、固い運営内容です。
勿論、塾生が25名以上・小学生も指導する等々のことになれば月収は上がりますが、収支トントンの損益分岐点が塾生数で40名以上であるとか、月売り上げが50万円以上であるとかいう「建付け」では、成功確率が極端に落ちます。
こんな数字を上げると、「えっ、そんなに低い損益分岐点でできるの?」と思われるでしょう。
できるのです…というよりも、リスクを最小限にする学習塾経営法なのです。
開業・開校時に現金を多く残すことに加え、指導内容;カリキュラム・使用教材は、塾長自身ができる範囲内で綿密に思案し、初期募集の方法(チラシ作成含む)のサポート、初期運営支援が付帯している「0円パック」なのです。