前提条件として、塾長自身が指導に当たることとなりますが、中学生の塾生数が２０名で固定経費をすべて引いて「月収１８万円」が、固い運営内容です。

勿論、塾生が２５名以上・小学生も指導する等々のことになれば月収は上がりますが、収支トントンの損益分岐点が塾生数で４０名以上であるとか、月売り上げが５０万円以上であるとかいう「建付け」では、成功確率が極端に落ちます。

こんな数字を上げると、「えっ、そんなに低い損益分岐点でできるの？」と思われるでしょう。
できるのです…というよりも、リスクを最小限にする学習塾経営法なのです。

開業・開校時に現金を多く残すことに加え、指導内容；カリキュラム・使用教材は、塾長自身ができる範囲内で綿密に思案し、初期募集の方法（チラシ作成含む）のサポート、初期運営支援が付帯している「０円パック」なのです。